実家を片付けると、冷蔵庫、洗濯機、テレビ、エアコン、電子レンジ、掃除機、炊飯器、パソコンなど、さまざまな家電が残っています。
これらをすべて「粗大ごみ」や「不用品回収」として同じ方法で処分することはできません。
家電は種類によって使う制度が異なるため、実家の片付けでは最初に、
- まだ使える・売れる家電
- 家電リサイクル法の対象となる4品目
- 家庭用パソコン
- 電子レンジ・掃除機・炊飯器などその他の家電
- リチウムイオン電池を使用する製品
に分けます。
この分類を先にしておけば、家電を何度も動かしたり、粗大ごみとして申し込んだ後に「対象外だった」とやり直したりする手間を減らせます。
実家の家電は最初に5つへ分類する
| 分類 | 主な例 | 最初に確認すること |
|---|---|---|
| まだ使える家電 | 比較的新しい冷蔵庫、テレビ、掃除機など | 家族利用・譲渡・買取 |
| 家電4品目 | エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機 | 家電リサイクル法の処分ルート |
| 家庭用パソコン | デスクトップ、ノートPC、PC用ディスプレイ | メーカー等のPCリサイクル |
| その他の家電 | 電子レンジ、掃除機、炊飯器、扇風機など | 実家所在地の自治体ルール |
| リチウムイオン電池使用製品 | モバイルバッテリー、コードレス掃除機など | 自治体の電池・小型家電回収ルール |
家電の見た目だけで判断せず、品目ごとに出口を決めます。
まだ使える家電は捨てる前に買取・譲渡を確認する
家電を処分すると費用がかかる場合があります。
まだ正常に使用できる家電であれば、捨てる前に、
- 家族が使う
- 知人へ譲る
- リユースショップへ売る
- 出張買取を依頼する
といった方法を検討できます。
特に、比較的新しく、状態のよい家電は査定対象になる可能性があります。
ただし、家電は製造年、状態、メーカー、需要などで買取可否が変わります。
「処分費が全部買取で相殺できる」とは考えず、売れなかった場合の処分ルートも同時に決めておきます。
家電4品目は普通の粗大ごみに出さない
家庭用の次の4カテゴリーは、家電リサイクル法の対象です。
- エアコン
- テレビ（ブラウン管式・液晶式・有機EL式・プラズマ式）
- 冷蔵庫・冷凍庫
- 洗濯機・衣類乾燥機
これらは通常の粗大ごみと同じ方法では処分しません。
例えば自治体によっては、粗大ごみ処理施設へ持ち込むこともできません。
実家に大型家電が残っている場合は、まずこの4品目を他の家電から分けます。
家電4品目の処分方法は4つに整理できる
1．買い替えるなら、新しい製品を購入する店へ依頼する
同じ種類の家電へ買い替える場合は、新しい製品を購入する小売店へ古い家電の引取りを依頼します。
例えば、新しい冷蔵庫を購入する際に、実家の古い冷蔵庫を引き取ってもらう方法です。
引取り方法や収集運搬料金は店によって異なるため、購入前に確認します。
2．処分だけなら、購入した店へ依頼する
買い替えではなく処分のみの場合で、どの店から購入したか分かるなら、その小売店へ引取りを依頼します。
親が購入した家電で、レシートがなくても、店舗名が分かるなら問い合わせてみましょう。
3．購入店が分からないなら、実家所在地の自治体へ確認する
実家じまいでは、
- 何十年前に買ったか分からない
- 購入店が閉店している
- 親が購入したため家族は店を知らない
というケースも多くあります。
その場合は、実家がある市区町村が案内する処分方法を確認します。
自治体によって、
- 指定された小売店を案内する
- 一般廃棄物収集運搬業者等を案内する
- 専用受付を設ける
など対応が異なります。
自分が住んでいる自治体ではなく、家電が置かれている実家所在地の自治体で確認してください。
4．指定引取場所へ自分で持ち込む
家電4品目は、家電リサイクル券の手続きを行い、製造業者等が設ける指定引取場所へ自分で持ち込む方法もあります。
自分で運べる場合は、販売店等へ収集運搬を依頼しないため、その部分の料金を抑えられます。
ただし、冷蔵庫や洗濯機は非常に重く、車への積み込みや荷下ろしにも危険があります。
料金だけを理由に無理に運ばないようにしてください。
家電4品目の費用は「リサイクル料金＋収集運搬料金」で考える
家電4品目の処分費は、一般的に、
リサイクル料金＋収集運搬料金
で考えます。
リサイクル料金は、品目、メーカー、テレビのサイズ、冷蔵庫・冷凍庫の容量などによって異なります。
収集運搬料金は小売店や依頼方法によって異なります。
そのため、
「冷蔵庫は全国一律○円」
とは考えないようにします。
正確な金額は、処分時点で家電リサイクル券センターや依頼する小売店等の案内を確認してください。
実家の家電4品目は、先にメーカー等を記録する
処分手続きを始める前に、各家電の情報を記録しておくと進めやすくなります。
最低限、
- 家電の種類
- メーカー・製造業者名
- 型番
- 台数
- テレビなら画面サイズ
- 冷蔵庫・冷凍庫なら容量
- 設置場所
を写真に残します。
銘板やラベルをスマートフォンで撮影しておけば、遠方から電話やオンラインで処分を手配するときにも確認できます。
冷蔵庫は中身を空にしてから処分する
長期間空き家になっていた実家では、冷蔵庫の中に食品、調味料、保冷剤などが残っていることがあります。
冷蔵庫をそのまま回収してもらうのではなく、中身を取り出し、食品や容器を自治体のルールに沿って処分します。
電源を抜いた後の水分や臭いにも注意します。
回収日まで日数がある場合は、扉を閉めたまま放置して臭いやカビがひどくならないよう管理します。
洗濯機は中に物が入っていないか確認する
洗濯機の中や周辺収納には、衣類、洗濯ネット、洗剤などが残っていることがあります。
回収前に中を確認し、給水・排水ホースの取り外しについても依頼先へ確認します。
自分で作業する必要があるか、回収作業に含まれるかは依頼先によって異なります。
エアコンは本体の回収だけでなく取り外し作業も確認する
壁掛けエアコンは、室内機と室外機を家から運び出す前に取り外し作業が必要です。
家電リサイクル料金だけを見て依頼すると、
- 取り外し費用
- 高所作業
- 配管撤去
などが別になる場合があります。
エアコンが実家に残っている場合は、
「取り外しから回収まで誰が行い、総額はいくらか」
を確認します。
家電4品目を自分で分解しない
処分費を減らすために、テレビや冷蔵庫などを分解して普通ごみに出そうと考えるのは避けてください。
経済産業省も、家電4品目を自分で解体したり部品を取り外したりしないよう案内しています。
安全面に加え、適切な再商品化を妨げる可能性があります。
電子レンジ・掃除機・炊飯器などは家電4品目とは別
実家には、
- 電子レンジ
- オーブントースター
- 炊飯器
- 掃除機
- 扇風機
- ドライヤー
- 電気ポット
- アイロン
- オーディオ機器
- ゲーム機
なども残っています。
これらは家電リサイクル法の4品目とは別に考えます。
多くの電気・電子機器は小型家電リサイクル法の対象となりますが、実際に自治体が何をどの方法で回収するかは地域ごとに異なります。
小型家電は自治体によって回収方法が違う
小型家電の回収方法には、自治体によって、
- 公共施設等の回収ボックス
- ごみ集積所での分別収集
- 粗大ごみ
- 不燃ごみ
- 認定事業者等との連携回収
などがあります。
同じ電子レンジでも、自治体によって粗大ごみとして扱う場合と、別の回収方法を案内する場合があります。
「家電4品目ではない＝燃えないごみに出せる」と全国一律には判断できません。
まず「市区町村名＋品目名」で確認する
例えば、実家に電子レンジが残っているなら、
「○○市 電子レンジ 捨て方」
と検索し、自治体公式サイトを確認します。
掃除機、扇風機、炊飯器なども同様です。
実家一軒分を整理するときは、一品ずつ検索するのが大変なので、自治体の「ごみ分別検索」「品目一覧」があればまとめて確認すると効率的です。
パソコンは他の家電と分ける
実家にデスクトップパソコン、ノートパソコン、PC用ディスプレイがある場合は、一般の家電と分けて確認します。
家庭で使用されていたパソコンは、資源有効利用促進法に基づき、メーカーによる回収・リサイクルの仕組みがあります。
メーカーが存在する製品は、原則として各メーカーの受付窓口へ申し込みます。
メーカーが倒産・撤退しているパソコンや自作パソコンなどは、パソコン3R推進協会の回収対象になる場合があります。
PCリサイクルマークを確認する
家庭向けパソコンには「PCリサイクルマーク」が付いている製品があります。
パソコン3R推進協会によると、PCリサイクルマークがある対象製品は、メーカーが回収・リサイクルする際の回収再資源化料金が原則不要です。
マークがない製品などでは料金が必要になる場合があります。
実際の申込方法・対象製品はメーカー等で確認してください。
パソコンは処分前にデータを確認する
実家のパソコンには、
- 写真
- 住所録
- メール
- 家計データ
- 仕事関係のファイル
- オンラインサービスの情報
などが残っている可能性があります。
処分前に、必要なデータを残すかどうか確認し、不要な端末は適切にデータを消去します。
パソコン3R推進協会も、データは利用者側で消去するよう案内しています。
親が亡くなった後の端末で、パスワードが分からない場合などは、無理に認証を回避しようとせず、メーカーや各サービスの正規手続きに従ってください。
モバイルバッテリーや充電式家電は普通ごみに混ぜない
実家には、モバイルバッテリー、コードレス掃除機、電動工具、携帯扇風機など、リチウムイオン電池を使用した製品が残っていることがあります。
これらを他の可燃ごみ・不燃ごみに混ぜると、収集車や処理施設で発火するおそれがあります。
環境省は2026年も、リチウムイオン電池やその使用製品による廃棄物処理施設等の火災について注意喚起を強化しています。
捨て方は自治体によって異なるため、実家所在地の、
- 充電式電池
- リチウムイオン電池
- モバイルバッテリー
- 電池内蔵製品
の回収ルールを確認します。
膨張・破損したバッテリーは特に注意する
長期間放置された実家では、古いモバイルバッテリーや充電池が膨張している場合があります。
強い衝撃や圧力、高温などによって発熱・発火するおそれがあるため、無理に分解したり、押しつぶしたりしないでください。
通常の回収ボックスへ入れてよいかも含め、自治体やメーカー等の案内を確認します。
古い家電はすぐ売るより、型番と年式を先に確認する
買取査定へ出す場合は、家電の裏面や側面にあるラベルを確認します。
記録したいのは、
- メーカー
- 型番
- 製造年
- 容量・サイズ
- 動作状況
- 傷・汚れ
- 付属品
です。
大型家電は出張査定に対応する事業者もあります。
一方、古い家電は動作していても買取対象にならない場合があります。
査定に時間をかけすぎないよう、一定期間で売れなければリサイクル・処分へ切り替える方法もあります。
家電を「無料回収」の業者へそのまま渡さない
街中を巡回するトラックや、ポストへ入ったチラシ、インターネット広告などで「家電無料回収」と表示されている場合があります。
無料回収という表示だけで違法とは判断できません。
しかし、家庭から出る家電を廃棄物として収集する場合は、廃棄物処理法に沿った適切な収集運搬が必要です。
経済産業省は、家電4品目を無許可の不用品回収業者へ渡さないよう案内しています。
環境省も、家庭の廃棄物を収集できるのは一般廃棄物収集運搬業の許可業者や市町村から委託を受けた事業者等であると案内しています。
片付け業者自身に一般廃棄物の許可がない場合は？
自社で許可を持っていないという理由だけで、片付けサービス全体が違法とは限りません。
例えば、
- 片付け会社が家の中の仕分け・搬出準備を行う
- 地域の一般廃棄物収集運搬業許可業者が廃棄物を運ぶ
という役割分担があります。
民間サービスへ実家の家電処分を依頼する場合は、
「廃棄する家電を実際に誰が収集・運搬しますか？」
と確認します。
遠方の実家では、最初の帰省で家電一覧を作る
家電ごとに帰省していると、処分費より交通費の方が大きくなることがあります。
遠方の実家では、最初の現地確認で、
- 家電の写真
- メーカー
- 型番
- 製造年
- 台数
- 設置場所
- 動作するか
- 購入店が分かるか
をまとめて記録します。
その後、
- 買取
- 家電4品目の回収予約
- PCリサイクル
- 自治体回収
を遠隔で手配すれば、帰省回数を減らしやすくなります。
施設入居なら、新居で必要な家電を先に決める
親の施設入居や住み替えで家電を処分する場合は、実家から捨て始める前に、転居先で必要な家電を確認します。
施設によっては、
- テレビを持ち込める
- 冷蔵庫を置ける
- 家電が備え付けられている
など条件が異なります。
転居後に必要な家電まで処分してしまわないよう、先に持っていく物を決めます。
相続放棄を検討している場合は売却・処分を急がない
親が亡くなった後で、借金を含め相続内容が分からず、相続放棄を検討する可能性がある場合は、価値のある家電を売却したり処分したりする前に相続関係を確認します。
「家電を1台処分したら必ず相続放棄できなくなる」という単純なルールではありません。
個別事情で判断が変わるため、不安がある段階では財産的価値のある物の処分を急がない方が安全です。
売却予定の実家なら、家電を全部捨てる前に確認する
実家を売却する予定でも、査定前に家電をすべて処分しなければならないとは限りません。
家一軒分の家電や家財を処分すると費用がかかるため、先に不動産会社へ、
- 査定前に撤去する必要がある物
- 残置物がある状態でも相談できるか
- 売却方法によって処分範囲が変わるか
を確認します。
解体予定でも家電4品目を建物に残したままにしない
「どうせ建物を解体するから、冷蔵庫やテレビも一緒に処分してもらえばよい」と考えないようにします。
経済産業省は、建物解体時に残された家電4品目を残置物として扱い、所有者側で家電リサイクル法等に沿った処理を依頼するよう案内しています。
解体会社へ相談する場合も、
- 家電4品目を誰が回収するのか
- 家電リサイクル券の処理はどうするか
- 解体工事費と家電処分費を分けられるか
を確認します。
家電処分の費用を抑える順番
- 家族が使う家電を残す
- まだ使える家電を買取・譲渡へ回す
- 家電4品目を別にする
- パソコンを別にする
- その他の家電を自治体ルールで分類する
- 家電4品目を自分で指定引取場所へ運べるか確認する
- 自力で難しい物だけ回収・搬出サービスを依頼する
何でも一括回収へ出す前に、制度ごとに分けることで処分費を抑えられる可能性があります。
大量の家電がある場合は一つずつ業者へ電話しない
実家に大量の家電がある場合は、一覧表を作ってから問い合わせます。
| 品目 | メーカー | 型番等 | 状態 | 予定 |
|---|---|---|---|---|
| 冷蔵庫 | 容量・型番 | 家電リサイクル | ||
| テレビ | 画面サイズ・型番 | 買取／リサイクル | ||
| 洗濯機 | 型番 | 家電リサイクル | ||
| 電子レンジ | 型番 | 自治体確認 | ||
| パソコン | 型番 | PCリサイクル |
この一覧と写真があれば、家族間の確認、買取査定、自治体への問い合わせ、業者見積もりをまとめて進めやすくなります。
実家の家電を処分する手順
- 実家を今後どうするか確認する
- 親が存命なら本人の希望を確認する
- まだ使える家電を残す・譲る・売るに分類する
- 家電4品目を分ける
- パソコンを分ける
- その他の家電を一覧にする
- リチウムイオン電池使用製品を分ける
- 各家電のメーカー・型番等を撮影する
- 家電4品目は販売店・自治体・指定引取場所を確認する
- パソコンはメーカー等の回収方法を確認する
- その他家電は実家所在地の自治体ルールを確認する
- 自力で運べない物だけ適切な民間サービスの見積もりを取る
よくある質問
実家の冷蔵庫は粗大ごみに出せますか？
家庭用の冷蔵庫・冷凍庫は家電リサイクル法の対象です。通常の粗大ごみとは別に、小売店への引取り依頼、自治体が案内する方法、指定引取場所への自己搬入などで処分します。
洗濯機も粗大ごみではないのですか？
家庭用の洗濯機・衣類乾燥機も家電リサイクル法の対象です。通常の粗大ごみとは別のルートで処分してください。
有機ELテレビも家電リサイクル法の対象ですか？
はい。2026年現在、経済産業省の家電リサイクル制度FAQでは、対象テレビにブラウン管式、液晶式、有機EL式、プラズマ式が挙げられています。
購入した店が分からない家電はどうすればよいですか？
家電4品目の場合は、実家所在地の市区町村が案内する方法を確認してください。また、自分で指定引取場所へ持ち込む方法もあります。
指定引取場所へ自分で持ち込めますか？
家電リサイクル券の手続きを行い、指定引取場所へ直接持ち込む方法があります。自分で運搬する場合は、小売店等へ支払う収集運搬料金を省けますが、大型家電を安全に運べるか確認してください。
電子レンジは家電リサイクル法の対象ですか？
家電4品目には含まれません。小型家電リサイクルや粗大ごみ等、実際の処分方法は自治体によって異なるため、実家所在地のルールを確認してください。
パソコンは粗大ごみに出せますか？
家庭用パソコンにはメーカーによる回収・リサイクルの仕組みがあります。メーカーやパソコン3R推進協会の案内を確認してください。自治体が小型家電として別ルートを設けている場合もあるため、地域の案内も確認するとよいでしょう。
モバイルバッテリーは不燃ごみに出せますか？
自治体によって回収方法が異なります。リチウムイオン電池は収集車や処理施設で火災の原因になるため、他のごみに混ぜず、実家所在地の電池回収ルールを確認してください。
古い家電でも売れますか？
製造年、メーカー、状態、需要によります。まだ使用できる家電は査定する価値がありますが、すべての家電が買取対象になるわけではありません。
家電4品目を不用品回収業者へ頼んでもよいですか？
家庭から出る廃棄物を収集する場合は、地域の一般廃棄物処理制度や家電リサイクル法に沿った対応が必要です。誰が収集・運搬し、家電4品目をどのルートで指定引取場所等へ引き渡すのか確認してください。
解体する実家なら家電を残しておいてもよいですか？
家電4品目を建物と一緒に処理する前提にはしない方がよいでしょう。経済産業省は、解体現場に残る家電4品目について所有者側で家電リサイクル法等に沿った処理を依頼するよう案内しています。解体会社と事前に処分範囲を確認してください。
家電は「大きさ」ではなく「制度」で分ける
実家の家電処分で重要なのは、大きな家電か小さな家電かだけで判断しないことです。
最初に、
- まだ使える家電
- 家電4品目
- パソコン
- その他の家電
- リチウムイオン電池使用製品
へ分けます。
家電4品目は家電リサイクル法、パソコンはメーカー等のリサイクル制度、その他の家電は自治体の小型家電・粗大ごみ等のルールに従います。
大量の家電や、自分で運べない家電だけ民間サービスへ依頼すると、処分費と手間の両方を整理しやすくなります。
また、実家そのものを売却・管理・解体のどこへ進めるか決まっていないなら、家電を全部処分してから考える必要はありません。
家財と家の今後をまとめて整理する場合は、実家じまいの全体像から順番を確認して進めてください。
